過去の転職市場の傾向は？
バブル時代と呼ばれた1980年代後半は、超金融緩和政策がきっかけで不動産や株が上がる好景気の時代でした。
好景気を受けて売り上げが上がっていった日本の企業は、新たな事業を立ち上げたり規模拡大のため採用枠を増やしました。
この頃の日本の就職市場では学生を新規採用する動きが活発で、かつてないほどの売り手市場でした。
日本では、学生が学校を卒業して企業に就職すると、定年するまで雇用され続ける終身雇用が一般的とされてきました。
1990年代に入ると経済の情況とともに転職市場にもさまざまな変化が現れてきました。
そして、公定歩合の引き上げ、不動産融資の総量規制などによりバブルの時代は終わりを告げ、1993年頃には終身雇用制が崩れてきました。
当時は転職活動をする人は労働者全体からするとそれほど多くはありませんが、それでも活性化の兆しはありました。
しかし、とくに2000年前後の転職市場は氷河期と言われる状態で、転職先が見付かることはかなり難しかったようです。
フリーターという言葉がありますが、これは正社員にならない世代が増えてきたこの時代に作られた新語です。
転職市場がまた活況を呈してきたのは、バブル崩壊の余波も小さくなり経済が回復しはじめた2003年頃で、団塊の世代の大量退職の影響も受けています。
年間を通してみると転職市場が活性化するには時期にも傾向があります。
求人や求職が増え、転職市場が活発になるのは12月から３月、６月から７月くらいです。
どちらの時期もボーナスが出る頃であることや、12月-３月に関しては年度が切り替わる時期であることが主要な原因でしょう。
即戦力を求める企業も多く、通年採用を行っている会社も珍しくありません。
